1980年代には世界を席巻していた日本企業は現在では見る影もない。ベスト100社にトヨタしか入らない体たらくである。
この原因はいろいろあるが、経営者や管理職の能力が海外企業と比べて低いことも大きな要因の一つである。
社長の器以上に会社は成長しないとはよく言われることであるが、これは正しい。日本企業では専門知識や業務に関する能力よりも調整能力が重要視され、サラリーマン経営者の多くは調整力があり、冒険せず失敗しなかった者が選ばれる。
現在のようにデジタル化進み事務処理等の裏方分野だけでなく、事業そのものがデジタル化と密接に関連しているにもかかわらず、日本の経営者の大部分はデジタル分野には無知であり、それは専門家に任せておけばそれでいいと思っている。
これでは、効果的な事業戦略は生まれてこず海外との競争に勝てない。
また、未だに多くの企業が年功的な人事をおこになっており、一定の年齢になれば余程のことが無い限り管理職になり部下を持つことになる。
しかし、能力の無い者を管理職にすると部下の能力がその管理職以上に成長せず、せっかく優秀な人材を採用しても、その多くが能力を発揮する機会を失い能力を発揮できない。
日本企業に必要なのは能力を的確に見極める人事制度を導入し、無能な者を年功だけで管理職にしないことである。
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