現在のように韓国で反日感情が高まった時に良識人と称する人から良く聞かれるのが、韓国は反日になっているけれども普通の韓国人は決して反日ではない、という意見である。
しかし、これは幻想にすぎない。現在の反日運動の中心になっている層わ見ればそれがよくわかる。反日運動で中心的役割を果たしているのが、日本の植民地時代から敗戦の時代を体験してきた高齢者と高校生や大学生の若者層である。
高齢者が反日運動の主体なのはよくわかる。彼らは実際に植民地時代を体験したり親から直接聞いてきたからである。
反日運動の主体が高齢者や中年層、若者と年齢の順に下火になっているのなら、普通の韓国人は反日ではない、という自称良識人の主張も納得できないことはない。
しかし実際のところは戦前や戦争時代とは程遠い年齢の若者が反日運動の中心になっている。これは長年実施されてきた反日教育の成果である。
戦後、日本は韓国に害を与えるどころか、多額の資金や技術を供与し韓国の経済発展や近代化に貢献してきた。戦後だけを見れば感謝されることはあっても憎まれることは無いはずである。
しかし、執拗に実施されてきた反日の洗脳教育により、現在の韓国の若者にも反日精神が根強く植え付けられている。その成果が日韓で何か問題がある度に噴出し、これは将来も変わらない。
つまり、韓国が反日教育をやめない限り、日本と韓国の間に未来は無い。経済的にも韓国は良い市場たりえないし、当然資本を投下すべき国ではない。軍事面で韓国をあてにするなどもってのほかである。
日本政府は勿論、日本企業も国民も、反日教育が終わらない限り韓国は潜在的な脅威であり、決して日本と相いれない国であることを肝に銘じておかなければならない。
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