日本でも欧米のマネをして同性婚を認める動きが
進んでいる。
渋谷区が同棲カップルを認める証明書を発行する条
例案を提出する方針を示したが、企業でも同様な動
きがでてきた。
英国の化粧品会社の日本法人「ラッシュジャパン」は
１月下旬、正社員が同性をパートナーとして届け出
れば配偶者と見なして祝い金を支給し、５日間の慶
事休暇を取れるようにした。
同性婚は個人の自由であり、社会がこれを迫害した
り差別することは好ましくない。
しかし、一方で同性婚の増加は人口減という社会的
問題を抱えている日本社会にとってはむしろ有害で
ある。
人間の社会は両性が結婚し子供を産み子孫を残す
ことを前提に成り立つ社会であり、同性婚は例外的
な少数派としてでしか存在できない。
彼らが多数派になるということは人類の滅亡を意味
する。
個人の自由の尊重という範囲で同性婚を認めること
はやぶさかではないが、国家や地方自治体にしろ企
業にしろ社会的な存在が、将来的に人類社会を崩壊
させかねない同性婚を推奨するような支援を与えるこ
とは好ましくない。
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