尖閣問題をめぐる反日暴動により、日本国民はようやく中国
の反日教育の危険性に気付いた。
しかし、尚マスコミ上ではバカなコメンテータ等は「一般の中
国人はあんな暴挙を容認していない。互いに冷静になるべ
きだ。」というような空虚な言葉を並べている。
彼らもまた、潜在意識に刷り込まれた反日教育の悪影響を
理解していない。潜在意識に刷り込まれた反日は何もない
時には表面に出てこないが、感情を刺激するトリガーがあれ
ば急激に表に出てくるものである。
反日教育が江沢民によって開始されたのは1989年の天安
門事件以降であり既に23年経過している。。
しかし、日本が多額の援助や技術移転を行い、現在の中国
繁栄の基礎をつくったのはそれ以降である。
つまり、日本は反日を強調し、将来的になる国に対し貴重な
富や技術を供与してきたのである。
この責任は外務省にある。外務省が日本国内に危険な中国の
反日教育の実態を伝えていたら、あれほど日本企業が中国に
のめりこむことは無かったはずである。
パーティで高いワインを飲むことしか能のない外務省は重要な
情報を看過したことによって日本の将来に大きなリスクを与えた
責任をとらねばならない。
現時点で中国国民の内30代以下の者が反日教育を受けたこと
になる恐るべきことである。後20年もたてば日本はすぐ隣に心の
中で日本を滅ぼしたいと熱望する十数億の敵を持つことになる。
中国と日本が今後協調していくとすれば、中国が反日教育を
止めることが絶対の条件となる。
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