いる。
科学書や、法律、税務というような、古いと全く役に立たない分野は別だが、経済書や経営書
心理学等の人文系の書物では、捜せば結構面白い本が手に入る。
2001年6月28日発行のダイヤモンド社の「まず、日本的人事を変えよ！」田中滋、浅川港著
を読んでいるが、今でも内容は決して古くない、今の時代にもすぐ当てはまる。
しかし、この時期以降多くの日本企業が成果主義人事制度を採用し、失敗したのもまた事実
である。
富士通等の失敗事例を念頭におきながら、この本を読み返すと、失敗の原因が見えてくる。
成果主義人事制度自体は日本には必要だが、日本では失敗しやすいことがよくわかる。
この本はまた、現在の韓国の躍進を予想して的中させている。
この本がかかれた2000年当時、韓国は97年のアジア通貨危機による｢国家破産状態から
ようやく回復した状況であったが、回復過程での韓国の人事面における成果主義的変革を
高く評価しており、
10年後には、さっさと中央政府から民間まで人事組織の変革をやりとげた韓国が、日本
よりずっと元気はあるという事態も十分に予想できる。
と現在の日本と韓国の力関係を予言している。
日本では、今雇用問題が関心の中心にあり、成果主義を導入した企業に失敗もあり、
人事制度への関心は薄れているが、
「実際に仕事を遂行する力に優れた人々が、それぞれの能力を発揮できる仕事に就き、
仕事の結果を出していくという体制がもっと整備されなければ、日本の長期的スランプは
まだまだ続いてしまうだろう。」という言葉は正に2010年の日本にも当てはまっている。
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